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■ BELCAロングライフ提言2009・同解説
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提言1
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建築物の根本性能として長寿命性を一層重要視する
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建築物の基本性能としてこれまで安全性、衛生性及び快適性が重要視されてきているが、今後は環境への配慮をして長寿命性を加え、重要な判断要因とする。
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提言2
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新築時及び改修時を含め、適時LC設計・LC評価を行なうことにより長寿命性を確認する
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建築物が長寿命となり有効に機能するようLC設計し、またどのような設計が長寿命に繋がるかを判断できるようLC評価をして確認することが重要である。
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提言3
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所有者・管理者は必ず建物・管理情報等の引渡・検収を行なう
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建築物が長く有効に活用されるためには、建築物ごとの作られ方、使われ方、管理方法等の情報を所有者、管理者等が認識することが必要であり、そのために新築・改修時だけでなく維持管理者が交代するときにも引渡・検収が必要である。
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提言4
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維持保全計画を策定し、遂行するため、所有者等は随時相談できる資格者を確保する
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建築物を長寿命化するためには、維持保全計画を策定し、さらにその計画を遂行し、大規模災害時等にも即座に対応しなければならない。そのためにも所有者等はそれらに精通した建築・設備総合管理技術者を確保し、随時相談できるようにする必要がある。
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提言5
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予防保全の重要性を意識し、建築物の状況を把握するため、診断資格者を活用する
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事故が発生した時のリスクの大きさを意識して、リスクが利用者にとっても、建築物にとっても悪影響が及ばないように、建築仕上診断技術者（ビルディングドクター〈非構造〉）、建築設備診断技術者（ビルディングドクター〈建築設備〉）を活用し定期的・総合的な診断、また必要に応じ随時適切な診断を実施することが、建築物の長寿命化にとって必要である。
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提言6
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資産価値を高め有効に活用するために、必要に応じて改修、用途変更、運用等を行なう
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建築物はその利用価値が保有コストに見合わなくなると、ビルの存続について検討される。長寿命化するためには、時代、立地、需要等に見合った改修、用途変更等をして生産性や資産価値向上をすることも有効な解決策である。また、自らが使用するよりも有効に活用できる運用方法があれば、運用する方法も検討すべきである。なお、改修時における法不適合の状態の発生を防ぐための行政的対応の仕組みが必要である。
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提言7
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建築物の状況に適した改修工事を実施するため、設計図書・改修履歴等の情報を保存する
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設計図書等の不備により、改修等工事開始後に見つかる不具合にしばしば直面するが、そのような状況を無視して工事を進めると、建築物に悪影響をもたらし、寿命を短くする原因になりかねない。このためにも設計図書・改修履歴等の情報を活用し、調査・診断の実施が必要である。
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提言8
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長寿命化には建物としての適正な評価が必要であり、ERの一層の充実・普及が不可欠である
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既存の建物の状況やリスクの適正な調査・評価と、これへの対応が、建物の価値向上とロングライフ化に帰結する。このためにもERを充実させ、健全な発展・普及を図ることが必要である。
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提言9
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SLA/KPIやモニタリング、コミッショニング等、品質確保に向けた新たな手法を普及する
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維持保全業務の品質を確保するために、事前に建物オーナーと管理点や方法、管理フィー等を細かく決めておくことが大切であり、今後の管理手法技術の開発と普及が重要である。
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提言10
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ロングライフ化に必要なLCデータを整備・蓄積する
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既存のデータをもとに策定する維持保全計画の精度向上を図るために、設備機器の更新時期等のLCデータの蓄積ならびに整備が必要である。
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