建築・設備維持保全計画の作り方・活用の仕方

  

● 本書の概要

 

 建築物の維持保全は、昭和45年の建築基準法改正により、現状に近い第12条の「定期調査・検査報告義務」がスタートしました。その後、昭和58年の法改正で第8条第2項の「維持保全計画作成義務」が新たに設けられ、昭和60年に告示第606号で指針が定められ、施行が開始されました。

 本書は、この指針(告示)を普及・推進するために、「建築・設備 維持保全計画の作り方」の初版を平成2年に発行し、解説や作成事例を充実させ、改訂版(平成9年)、改訂第2版(平成15年)を発行してきました。

 これまでの「建築・設備 維持保全計画の作り方」は、特に維持保全業務に従事する専門家を対象としていましたが、本書では、これから維持保全に取組む方にも活用できるよう、基本的な考え方から計画の策定方法や活用方法等の解説を充実し、タイトルも「建築・設備維持保全計画の作り方・活用の仕方」として刊行致しました。

 本書を活用し、適切な維持保全計画を策定・活用していくことで、個々の建築物の資産向上とロングライフ化に寄与することを切に願います。

 

● 主な内容(A4判 約273頁)

 

序 章 本書の構成と活用の仕方

 

1章 建築・設備の維持保全総論

   用語や基本的概念、ビルライフサイクル体系マップ等、維持保全の総論。

 

2章 維持保全計画書の作り方

   維持保全計画の基本的な考え方から策定方法や見直し方法等を解説。

 

3章 維持保全計画書の活用の仕方

   年度計画への展開、発展的な活用法、維持保全の各段階での活用法を解説。

 

4章 維持保全計画書の様式

   維持保全計画書の本文及び10種類の別表等、様式を掲載。

 

5章 維持保全計画書の作成事例

   様式をベースにモデル建物Gビルの維持保全計画書の作成事例を掲載。

 

6章 維持保全計画書の作成事例の解説

   基本条件の検討方法や維持管理予算表の作成方法等、作成事例を解説。

 

参考資料

   関係法令、事故事例、「建築・設備総合管理技術者」の概要、図面等、掲載。

 

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平成22215

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